これらの項目については、居宅介護支援事業所と福祉用具貸与事業所間で取り扱う項目を統一し、効率的なデータ連携を行うことができるようにする観点から、居宅サービス計画書の様式に追加したものである。

このため、ケアプランデータ連携標準仕様に準じたCSVファイルによりデータ連携を行う場合は記載を行うものとし、データ連携を行わない場合は、当面の間、当該項目を空白として差し支えない。

また、記載する場合、「用具名称（機種名）」の欄に記載するのは具体的な機種名とする。

なお、居宅介護支援事業所と福祉用具貸与事業所間で取り扱う項目を統一し、効率的なデータ連携を行うことが出来るよう所要の見直しを行った趣旨については、｢介護保険最新情報Vol.1177（令和５年10月６日付け厚生労働省老健局高齢者支援課事務連絡）｣の問16も参照いただきたい。